熊本地震から1週間 災害関連死防ぐ熱中症対策 救急医学会など会見

最大震度7を観測した熊本地震の被災地で過酷な暑さが続いている。日本救急医学会など3学会は3日夜、記者会見を開き、「災害関連死を防ぐためにも熱中症対策の重要性が増している」と注意を呼びかけた。発災から1週間となり、負傷者への対応が中心だった急性期から、災害関連死の予防に重点を置く段階に移りつつあるという。

会見は、日本救急医学会のほか、日本災害医学会、日本生気象学会が合同で開いた。

被災地では停電は解消したが、断水が続いている。このため、水を使って熱を逃がす「水冷式」の空調設備が使えず、暑さ対策が十分にできない施設もあるという。高齢者施設では、熱中症で搬送された入所者の多くが入院となっている実例も紹介された。

熱中症を防ぐには、水分と塩分の補給▽エアコンなどの使用▽体調の確認▽高齢者らリスクの高い人への声かけ、などが重要になる。日中の屋外での作業などはリスクが高いため、複数人で作業し、互いに異変に気づける態勢を整えることも大切という。

車で避難生活を送っていた70代女性が、熱中症の疑いで死亡した事例も報告されている。車中泊はエコノミークラス症候群のリスクが高くなる。暑さによる脱水や熱中症で、そのリスクはさらに高まるという。