熊本地震で活躍する「災害用井戸」 貴重な生活用水、住民「助かる」

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熊本地震の被災地で「災害用」と呼ばれる井戸が活用されている。災害時、洗濯やトイレなどの生活用水として近隣に開放する仕組みで、断水が長引く中で住民が集った。2016年の地震後、熊本県内でも普及が目指されてきたという。

発災から3週間が経った8月18日午後。最大震度7の揺れに見舞われた宇城市の避難所、小川防災拠点センターにポリタンクを持った近所の住民が集まっていた。敷地の一角に市が設置した「災害用井戸」がある。

市内の断水はピーク時の約1万7800戸から2900戸にまで減っていたが、この地域はまだ断水が続いていた。

井坂冷子さん（73）は、20リットルのポリタンクを二つ抱えていた。被災した自宅は一部補修が必要で、余震に備えて近所の息子家族の家に身を寄せている。

5人での生活。1日3回、水をくみに来る。主にトイレを流すためだが、シャワーの代わりに身体をふく際にも使っているという。

「こんな井戸があるなんて地震の前まで知らなかった。助かります」

発災当時は手動で水をくみあげていたが、10日ほど前から発電機が設置され、蛇口をひねれば水が出るようになった。長く続いた行列も、地元企業から無料で貯水タンクの提供を受けたことで解消され、スムーズに給水ができるようになっている。

災害用井戸は、市区町村に登録すると所在地や所有者の氏名などの情報がウェブサイトなどで公表され、緊急時に地域住民が自由に使える。